【アメリカ】死者１万人超｢米国インフル猛威｣は新型コロナの可能性　当局が５大都市でウイルス開始

米国で季節性インフルエンザが猛威をふるい、患者は2600万人以上、死者は約1万4000人にのぼっている。だが、一連の情報を発表してきた米疾病対策センター（CDC）が「インフル症状だった人に新型コロナウイルス検査をする」と発表した。麻酔科医の筒井冨美氏は、「インフル患者とされた人の中に、相当数の新型コロナ患者がいる恐れがある」という――。

■インフル患者の中に新型コロナ感染者が相当数含まれる可能性

世界的に新型コロナウイルス関連のニュースが相次ぐ中、2月14日、筆者たち医師にとって極めて気になるニュースが飛び込んできた。それは、米当局が「インフルエンザに似た症状が確認された患者に対し、新型コロナウイルス検査を開始する」というものである。

※中略

■米疾病対策センターが「方針転換した」コワい意味

CDCのウェブページによると、新型コロナウイルスとは「中国発祥の新規感染症」と扱われており、2月上旬まで検査対象は「『中国への旅行者、旅行者と濃厚接触者』『発熱もしくは呼吸器症状がある人』の双方の条件を満たす」であり、2月14日時点での米国内患者数は443人検査したうち15人だった。

しかしながら、新型コロナは「ウイルスに感染しても無症状期がある」「無症状患者でも感染力がある」と判明しつつある。そのため、CDCセンター長は次のように宣言した。

「ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、シカゴ、ニューヨークの5大都市における公衆衛生検査機関で、既存のインフルエンザ監視システムと協力して、インフルエンザに似た症状を示した患者に対しても、新型コロナ検査を開始する」

つまり、大量検査体制の確立もあって、CDCは「中国に無関係でも呼吸器症状があれば検査を行う」と方針転換したわけだ。

■インフル死者1万4000人中どれくらいの新型コロナ感染者がいるのか
※中略

■アメリカの新型コロナ「感染爆発」なら日本人はどう対処すべきか

このCDCの調査結果によっては、日本の防疫体制も「水際対策」から「すでに国内に存在する感染症との闘い」へと、根本的な変更を余儀なくされそうである。厚労省の対応はより早急なものが求められるようになる。

後手後手の感が否めない日本の新型コロナ対策だが、個人としてはどのように防衛すればいいのか。

仮に中国だけでなく、アメリカでも新型コロナ感染者が多数発生し、「感染爆発」という事態になったとしても、私たち日本人にできる感染症対策はこれまでと大きな変化はない。

「こまめな手洗い」
「マスク（一般用で十分）」
「症状があれば休んで自宅療養」
「不要な人混みへの外出を避ける」

これを徹底するしかない。そして医療者としては、この新型コロナを契機に、いざという時には職場（学校）ではインターネットを活用した在宅勤務（学習）を、行政には「オンライン診療」ができる仕組みづくりを考えるべきだと思っている。